年間休日は何日あれば多い?就活で失敗しない休日と労働時間の見方

こんにちは、リクです。
就活中に必ず目に入る情報のひとつが「年間休日数」。
求人票や企業情報サイトを見ながら、

  • 年間休日120日 → ホワイト企業だ!
  • 年間休日100日 → ちょっとブラックかも?

こんなふうに、数字だけで良し悪しを判断していませんか?

実はこの「年間休日」という数字、単純に多い・少ないで判断するとかなり危険です。
今回は、労働基準法の仕組みや実際の会社の運用を踏まえて、「年間休日の正しい見方」について解説します。

年間休日の「普通」って何日なのか?

まず前提として、労働基準法には 「1週間の労働時間は40時間以内」 「1日8時間以内」 というルールがあります。

この条件で「週5日勤務+週2日休み」というモデルを当てはめると:

  • 2日休み × 52週 = 年間休日104日

つまり、年間休日104日が法律的な“モデルケース” です。

104日を超えていれば「休日が多め」、下回れば「休日が少なめ」と捉えるのが一般的。
ですが、ここからが注意ポイントです。

「年間休日52日」でも違法じゃない?

驚くかもしれませんが、労働基準法では 「週に1日」または「4週間で4日」の休みを与えればOK というルールがあります。

つまり、年間休日52日でも法律違反ではないんです。

ただし!
この場合は「1日の労働時間を短くする」必要があります。

例えば、

  • 週6日勤務で1日6時間労働 → 年間休日は少ないが、トータルの労働時間はそこまで長くない。
  • 週6日勤務で1日8時間労働 → これは完全にブラック。残業扱いが常態化している可能性大。

同じ年間休日52日でも、実態はまったく違う というわけです。

年間休日だけでは「働きやすさ」は測れない

ここが一番大事なポイントです。

  • 年間休日100日でも → 残業ほぼゼロ&有休も自由に取れるなら、実際にはとても働きやすい。
  • 年間休日125日でも → 月40時間以上の残業&有休ゼロなら、むしろ激務。

つまり、休日数はあくまで一つの指標にすぎない ということ。
「休日が多い=ホワイト」「休日が少ない=ブラック」という短絡的な判断は危険です。

求人票で必ずチェックすべき3つのポイント

就活で失敗しないために、求人票を見るときは以下の3点を必ず確認しましょう。

1. 年間休日が104日未満かどうか

104日未満の場合は「週休2日制ではない」可能性があります。
そのときは 所定労働時間や残業時間 を必ずセットで確認してください。

2. 所定労働時間の記載

例えば「1日7.5時間勤務」なのか「8時間勤務」なのか。
1日30分の違いでも、年間で計算すると 約120時間の差 になります。

3. 残業時間の記載

求人票や求人サイトに「月平均残業時間」が記載されている場合があります。
残業が20時間以内なら比較的ホワイト。40時間を超えてくると、かなりハードな職場の可能性が高いです。

面接で必ず聞くべき「1日の流れ」

求人票の数字だけでは分からない部分を知るために、面接や説明会で質問してみるのがおすすめです。

例えば、こんな質問が効果的です👇

  • 「1日の仕事の流れを教えていただけますか?」
  • 「月の残業時間はどのくらいですか?」
  • 「有給休暇はどのくらい取得されていますか?」

これらの質問は決して失礼ではありません。
むしろ「働く環境をきちんと見ている学生だな」と評価されることもあります。

数字よりも「中身」を見て判断しよう

就活の場では「数字」に惑わされがちです。

  • 年間休日の数
  • 残業時間の平均
  • 有休取得率

もちろん、これらは大事な情報です。
でも大切なのは、それぞれの数字が「どう運用されているか」をセットで見ること。

  • 有休取得率が高い → 実は「消化しないと人事に怒られる」文化がある
  • 残業時間が少ない → 実は持ち帰り仕事が常態化していてカウントされていない

こんなケースも実際にあります。

だからこそ、求人票の数字を鵜呑みにせず、面接やOB訪問で裏を取ることが大切です。

まとめ:就活で「休日数の罠」に惑わされないために

今回のポイントを整理すると、

  • 年間休日104日が基準。これを下回る場合は要注意。
  • 年間休日52日でも違法ではないが、労働時間の実態を確認すること。
  • 「休日数」だけでは働きやすさは測れない。残業や有休の取りやすさも重要。
  • 求人票+面接で「1日の流れ」や「残業時間」を確認すること。

就活で大事なのは、表面的な数字ではなく「実際にどう運用されているか」を見抜くことです。

「休日数が多いから安心」ではなく、「自分に合った働き方ができるかどうか」。
この視点を持つだけで、就職後のミスマッチを大幅に減らすことができますよ。

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